株価はいつ反発するのか

2025年4月2日

日経平均と24か月移動平均

前回の記事において、2024年3月より下落傾向にあった日経平均（青線）が、2025年3月末に24か月移動平均※1（赤線）を下回ったことを示しました。
※1 「24か月移動平均」：当月を含む過去24か月の株価の平均値

以前「株価大幅変動ー相場を動かす力」で記載した通り、2013年以降の日経平均は24か月移動平均を下方抵抗線とし、「プラス50％前後の上昇期」と「マイナス10～25％の停滞期」を繰り返しながら上昇を続けています。

今は「⑩停滞期」の最中ですが（※2）、24か月移動平均を下回ったことで終わりがみえてきました。
それでは、いつごろ停滞期を脱し、上昇期に入るのか？

短期的な相場変動をもたらすのは投機的な資金です。投機資金が買いにまわるには何らかのきっかけが必要なのですが、それが何であり、いつ起きるのか予測するのは困難です。しかし、過去の停滞期（④⑥⑧）では、日経平均が24か月移動平均を下回ってから6～12か月後に反発に転じています。

※２　2024年10月の記事に記載の通り、2024年8月5日の株価ショックについては数日で回復したため、「あくまで一時的なショックであり中期波動とは無関係であり、依然停滞期にある」とみるか、「一瞬とはいえ24か月移動平均を下回るまで株価下落したので、停滞期は終わり上昇期に転じた」とみるか、判断に迷っていました。最近の株価動向をみると、前者が正しかったと思われます。

長期トレンドとファンダメンタルズ

前節では、株価が上昇トレンドにあることを前提とした分析をしていました。しかし、「株価動向について（2024年10月）」で記事にした通り、株価が下落トレンドに転ずる可能性も検討する必要があります。

この記事に書いた通り、株価の長期トレンドを動かすのはファンダメンタルズ（企業の業績）であり、それをみるためにTOPIXの移動平均と企業の利益水準の比較を行いました。以下にアップデートしたグラフを示します。

株価の長期トレンドを示す移動平均（赤線）の上昇が、純利益合計（緑線）の増加に支えられていることが分かります。よって、株価が引き続き上昇トレンドにあるためには、純利益も増加し続ける必要があります。近いところでは、2025年3月末決算が重要です。
日本経済新聞に掲載されているPERから逆算した東証プライム企業の予想利益増加率は 7.5％です。悪くはないのですが、現在の日経平均に当てはめると 約2700円（≒ 36,000 × 7.5％）の寄与にとどまりますので、株価を大きく上昇させるにはやや力不足です。

予想は予想として、5月に発表される各社の決算発表を注視することにします。

（おまけ）今後の予想株価シナリオ

なかなか今後の株価動向など当てられるものではありませんが、上記の分析を踏まえ予想を立ててみました。

2025年9月～2026年3月まで、トランプ関税政策により世界経済は低迷。日本企業の利益水準もやや増益程度であり、日経平均は３万４千～３万7千円のレンジに留まる。
その後、関税政策の修正やウクライナ停戦の実現をきっかけに世界経済の回復期待が高まり、株価はようやく反発。日経平均も５万円を目指して上昇を始める。

＜参考＞これまでの予想シナリオ

言いっぱなしも無責任ですので、反省も含めこれまで紹介してきた予想シナリオを掲載します。

2024年8月時点の大胆予想シナリオ

2024年3月に株価はピークをむかえ、今は停滞期に突入している。2024年8月7日現在、日経平均は 35,089円に対し24か月移動平均は 32,720円なので、まだ調整は終わっていない。
停滞期間を12か月とみて2025年3月ごろまで日経平均は3万3千円まで下落する。
それまでに企業業績が成長していることが確認できれば、4月ごろより株価は再び上昇期に入る。上昇期における株価上昇率は50％程度であるので、2026年には日経平均は５万円を突破する。

2025年3月1日時点の楽観予想シナリオ

３月中にトランプ関税政策への不安と株式市場における年度末調整要因が加わり、３万５千円を割り込むまでに低下し、24か月移動平均を下回る。
４、５月は、市場への不安が払しょくできずに３万５千円前後で停滞。
６月に、日本企業の好決算が好感され、あるいは（かなり不利な条件となりそうでウクライナ国民には気の毒ですが）ウクライナ侵攻の停戦実現により反発。日経平均は５万円を目指して上昇。