5108　ブリヂストン

※他銘柄情報（2024年スクリーニング結果）はコチラ

長期業績グラフ・安定成長スコア

※長期業績グラフおよび安定成長スコアの詳しい説明はコチラ

主要指標

株価	￥6,151	2024/7/16
	実績	会社予想
配当利回り	3.25%	3.41％
PER	12.71倍	11.73倍
CN-PER（※）	10.46倍	9.65倍
自己資本比率	61.8％
NC比率（※）	17.7％

※PER、CN-PER、NC比率の解説はコチラ

企業概要

企業IRページ（https://www.bridgestone.co.jp/ir/）より

世界トップクラスのタイヤーメーカーです。

2023年12月期売上高は 4兆 3138億円（前年比 +5.0％）。
同社はセグメントを事業別ではなく地域別にしています。その地域別売上高比率（セグメント間取引消去後）は、日本：22.0%、中国・アジア・大洋州：9.3％、米州：48.0％、欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ：20.7％、（海外売上高比率：86％）。
ただし、中期事業計画資料には事業ポートフォリオ別実績が掲載されており、プレミアムタイヤ事業：64％、ソリューション事業：29％、化工品・多角化事業：7％です。

事業計画については、昨年度終了した中期事業計画（2021～2023）の総括として、2015年12月期に達成した営業利益 5,172億円を超えられていないことから、「変化に対応できる強いブリヂストンへは戻れていない」としています。
それを踏まえて現在実施中の「中期事業計画（2024～2026）」では、「「真の次のステージ」へ向けて」をスローガンに掲げています。
経営指標目標としては最終2026年12月期に、売上高：4兆8000億円（2023年12月期実績 4兆3138億円）、調整後営業利益：6,400億円（同 4,806億円）、１株当り配当金：250円以上（同 200円）と置いています。

株主のみなさまへ

株主のみなさまには、日頃より格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

ブリヂストンは、「最高の品質で社会に貢献」を不変の使命として、1931年の創立以来、様々な社会やモビリティの進化に対応しながら、人とモノの移動や動きを支え続けてきました。

ビジョンに掲げる「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」に向けた変革の第1ステージである中期事業計画（2021-2023）では、激動の事業環境において、変化に対応できる強いブリヂストンを目指してまいりました。今後も、いつの時代も変わらずに存在し、必要とされ続ける人とモノの移動や動きを支えるために、経営の3つの軸である「過去の課題に正面から向き合い、先送りしない」、「足元をしっかり、実行と結果に拘る」、「将来への布石を打つ」に沿って、変化に対応できる強いブリヂストンへの進化を続けてまいります。

さらに、次のステージへ向けては、サステナビリティを経営の中核に据え、これまで築いてきたプレミアムタイヤ事業を基盤に、社会・お客様に寄り添い困りごとを深く理解し解決するソリューション事業を成長事業として、社会価値・顧客価値を増幅する挑戦を始めております。「良いビジネス体質を創る」、「良いタイヤを創る」、「良いビジネスを創る」、「良い種まきを実施し、新たなビジネスを創る」というビジネス基本シナリオを構築し、価値創造へよりフォーカスしてまいります。価値創造に向けた指針となるのは、ビジョンをブリヂストンらしい8つの価値で具体化した、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」です。様々なステークホルダーのみなさまに、E8コミットメントを通じて、ブリヂストンへ共感を頂くことで、従業員、社会、パートナー、お客様と共に、持続可能な社会を支えることにコミットしてまいります。

ブリヂストンは、一人ひとりの最高を支え続け、モビリティの未来にとってなくてはならない存在となるという情熱を原動力として、今後も変革を加速してまいります。

Global CEO メッセージより

分析

●長期業績推移
売上高・利益水準共に40年間通算でみれば増収・増益傾向にありますが、2000年12月期は単体→連結決算への変更に伴うもの。また2009年リーマンショック時や2020年新型コロナショック時に業績は落ち込んでいます。
長期的に見れば増収増益、しかも売上高利益率は改善傾向にあることから、安定成長スコアは８点と高評価です。

●主要指標（会社予測）
配当利回り：3.41％とやや高利回り、PER 11.73倍及びCN-PER 9.65倍と割安な水準にあります。自己資本比率：61.8%、ネットキャッシュ比率 ：17.7％と財務健全性も特段の問題はありません。

●その他の視点
電気自動車が普及してもタイヤは使用するため影響はあまり受けないと考えられます。
地域別売上比率では米州が約半分と、日本経済よりもアメリカ経済の影響を受けやすくなっています。
ここ数年の株価の動きをみると、新型コロナショックにより2020年3月に安値 2861円をつけた後は上昇基調で、直近では6151円と2倍超になっています。

※当記事は投資の推奨を目的としたものではありません。投資判断は自己責任でお願いします。
※データの一部は手作成・手入力のため、誤りがある可能性についてお含みおきください。